探偵調査浮気,素行,人探し,婚前,信用

DAIYU GROUP

探偵事務所オールウェイ

 

探偵届 第43100058号
 
 
allway
ご相談の該当案件にお進みください。
  
           ●浮気調査
           ●素行調査
           ●人探し
           ●嫌がらせ調査
           ●ストーカー対策調査
           ●盗撮器・盗聴器探し
           ●身元調査
           ●企業の信用調査
 

調査の報告書

調査対象者の行動記録
  調査の基本情報(調査対象者、調査日時、調査開始場所など)
調査対象者の行動記録
浮気相手の素性(氏名、住所、勤務先など)
浮気の証拠写真

探偵に依頼できないこと

違法行為や対象者が不利益を被る可能性がある調査
  出身地・国籍・宗教など差別につながる調査
  ストーカーなどに加担する調査
  口座残高・クレジットカード・借金の残高調査
  特定の人物を退職させる工作
  スマホの中身、LINEやSNSのメッセージの中身を調査
  パートナーの別居中の自宅や会社に侵入

探偵調査

一般的な探偵は、尾行中心の行動調査で一定の期間(予算の範囲内)対象を追尾しその行動を報告する。
追尾による行動調査は、その間に目的行動がなければ『結果なし』との報告で終了となり、費用を費やすだけの結果で終わります。
これが探偵は調査料が高いとなります。
当店は調査の方法が他社とは大きく異なり、確実に事実関係及び情報を取得出来るだけの経験と実勢をもって依頼にお応えしております。

出来る限りご予算応じたご提案をいたしております。

探偵業法では:調査結果利用目的確認書・契約書・契約前の重要事項などの交付・受領が義務付けられています。依頼によって第三者の個人情報を調査するためには、探偵業届出されている必要がありますので事前にご確認ください。
昨今、探偵を利用して入手した情報から凶悪事件に発展する事案が多く、案件によってはお断りする場合があります

ご依頼契約

本来面談の契約が必要ですが、遠方の方・商談時間が都合つかない方など
WEBにて契約が可能です。


素行調査

ふだんの生活状態。平素のおこない

所在調査

物事が存在する所、人が居る場所、「責任の所在をはっきりさせる」「犯人の所在は不明です」、すること。行為。仕事。

行動調査

行動の言い換え・あるいは起こす事行ない ・ 営み ・ 行い ・ アクト ・ 行 ・ 行為 ・ 活動 ・ 営為ある...


所在・行方調査

失踪調査

 
「所在調査」とは居所や行方のわからなくなった人物の所在を調査です。
所在調査は「どこかに普通に暮らしているであろう人物」の所在を調査です。
逢いたいと思うが、どこにいるのか分からない。

人探し

行方不明になった人や家出した人などを捜索する
 

公示送達調査等


浮気・行動調査

素行調査

素行調査は通常、対象者を尾行、追跡する事によって現在の状況を把握していく事で、 浮気調査、不倫調査、行動調査などに最も多く採用される調査方法となりますが内偵(聞き込み)という調査手法で過去や現況の素行面を確認する調査もあります。

浮気調査

配偶者(夫/妻)やパートナーの浮気・不倫の証拠を押さえる

素行調査

特定の人物の人間関係や日頃の行いといった素行を確認する
 


迷惑行為対策

 

ストーカー

47全ての都道府県および一部市町村に、「迷惑防止条例」あるいは「公衆に著しく迷惑をかける暴力的不良行為等の防止に関する条例」などの名称で定められている。

嫌がらせ調査

誹謗中傷や迷惑行為といった嫌がらせをいつ、どこで、誰が、なぜ行うのかを調査する。

ストーカー対策調査

ストーカー行為の証拠を押さえ、ストーカーの素性を明らかにする
 


近況・信用調査


 

財務調査

家族が借金をしているのか知りたいという場合もありますし、結婚を考えている相手が借金をしているかどうかを知りたいという場合もあります。
 

身元調査

 

企業の信用調査

 


証拠収集・事件調査

刑事民事調査(迷惑行為等証拠)

◆刑事事件調査
刑事事件って聞くと「怖い」という印象が一番にくる方もいらっしゃるかと思います。
しかし、いざ自分が事件に巻き込まれて当事者になり、警察に相談しても取り扱ってもらえなかったという経験をされている方も少なくないはずです。
 

裁判証拠調査

 

 
 

データ・記録調査


 

携帯電話番号調査

(過去の新聞記事・削除された過去のwebサイト・各種名簿などから)
「携帯電話番号調査」は、対象者の所持する携帯電話番号から対象者の情報を調べる調査です。
現在は携帯の契約情報の入手は出来ませんが、独自の方法で入手できる可能性もあります。
具体的には、対象者の身元情報(氏名・住所)の判明。
 
  


盗聴・盗撮機発見調査


 
盗聴に関する法律

刑法
第130条(住居侵入等)は、正当な理由なく、人の住居など(人の住居若しくは人の看守する邸宅、建造物若しくは艦船)に侵入した場合に成立する、住居侵入罪や建造物侵入罪を定めています。たとえば、直接の盗聴や盗聴器を仕掛けるために、他人の住居に勝手に侵入した場合は、これらの罪に問われる可能性があります。また、第260条(建造物損壊罪)、第261条(器物損壊罪)は、他人の所有物を損壊した場合に成立する罪を定めています。たとえば、盗聴器を仕掛けるために、壁面のコンセントの蓋を剥がして傷をつけたり、壁に穴を開けたりといった場合は、これらの罪に問われる可能性があります。
その他、通信傍受法・電気通信事業法・有線電気通信法・電波法等

 
盗聴器が広く一般的に販売されるようになって来ていますが、盗聴器を買うことは犯罪になるのでしょうか?
盗聴器はただの発信機という考え方です。
売っても買っても犯罪にはなりません。
盗聴器を仕掛けるために人の家に無断で侵入すれば犯罪です。
「住居不法侵入」です。
盗撮器・盗聴器探し
自宅や指定の場所に盗撮器・盗聴器がないかを調査する。場合によっては設置した人物の素性を明らかにする。